海外旅行保険
インターネットで海外旅行保険のお申込み、ご契約手続きが完結できます。
引受保険会社：株式会社損害保険ジャパン
サービスの特徴
新・海外旅行保険off！の概要
さらに、旅行スタイルにあわせた自由設計で合理的な加入が可能（個人プランの場合）
SJ05-13071(2006年3月24日作成)
- 「行き先別リスク細分型」、「1日刻み保険料」により、保険料が割安となります。
- 旅行出発当日でもスピード加入できます。
- 基本タイプの他に、ファミリープラン、カップルプラン、フリープランも設定できます。
※旅行スタイルに合わせたオーダーメイド・自由設計が可能です。 - 充実の海外サポートが受けられます。
※世界中どこからでも24時間日本語サービスを受けられます。
ご利用可能なクレジットカード
DCカード、JCB、VISA、マスター、UC、OMC、セゾン、ジャックス、ニコス、UFJ、イオン、ダイナース、オリコ、アメックス
この商品は、インターネットのみでお取扱いいたします。
このサービスのご利用条件
- このサービスをご利用になる時点で日本国内に在住されている方に限ります。
- このホームページからインターネットでご契約いただける方に限ります。
- ご旅行される方（被保険者）は、保険申込人ご本人および保険申込人のご家族とし、旅行出発時点で満69歳以下の方に限ります。
- ご旅行期間が3ヵ月（92日）以内の方に限ります。
- ご出発日の45日前から、出発日までのお申込みに限ります。
- 保険料を、保険申込人名義のクレジットカード払い（1回払い）でお支払いいただける方に限ります。
ご契約時の留意事項
以下の留意事項をご確認いただき、ご承諾いただける場合は「同意します」ボタン（本画面下部）をクリックしてください。ご承諾いただけない場合は、当行ホームページを通じて、「海外旅行保険インターネット契約サービス」にご案内させていただくことができませんのでご了承ください。この場合は、「同意しません」ボタン（本画面下部）をクリックしてください。
- 保険商品の内容のご説明、保険商品のご提案をさせていただく前にお客さまにご留意いただきたい事項を、当画面（html形式）により提供させていただきます。当画面のファイルへの保存は当画面を開いている「ブラウザによる保存」によりお客さまの選択するファイルへ保存することができます。保存したファイルは「ブラウザによる印刷」にて印刷することが可能です。
- 当行ホームページから保険会社の「海外旅行保険インターネット契約サービス」にリンクすることによる保険契約の締結に係る取引は、当行とお客さまとの間の他の銀行取引に一切影響を与えません。
- 当行の取扱いで保険商品のご契約を頂いた場合、お客さまのご契約内容、その他知り得た情報を必要な範囲において銀行業務に利用する場合があります。
- 当行の取扱いで保険商品のご契約を頂いた場合、お客さまのご契約内容、その他知り得た情報を必要な範囲において銀行業務に利用する場合があります。
- この保険は、「損害保険契約者保護機構」による補償の対象となります。
- ただし、引受保険会社が破綻した場合には、保険金、解約返戻金等お支払いする金額が削減されることがあります。
- この保険は、保険期間が1年以下の契約となりますので、クーリング・オフ制度の対象ではありません。
- この保険は預金ではありません。したがって、預金保険の対象ではありません。
-上記「ご契約時の留意事項」に-
※「同意します」をクリックすると、株式会社損害保険ジャパンのインターネット契約サービスへ進みます。
取扱代理店：山梨中央銀行
株式会社損害保険ジャパンについて
｢株式会社損害保険ジャパン｣は、安田火災と日産火災が2002年7月1日合併し、誕生した会社です。
損害保険契約者保護機構について
損害保険契約者保護機構は、保険業法にもとづき主務大臣の認可を受けて設立された法人であり、経営破綻した損害保険会社の保険契約者を保護し、もって保険事業に対する信頼を維持することを目的としております。
保険金・解約返戻金の取扱い
破綻保険会社から損害保険契約者保護機構に資金援助等の申込みがあった場合、海外旅行傷害保険は90％の補償割合で保護されます。
- 破綻保険会社の財産状況により90％を上回る補償が可能である場合には、当該財産状況に応じた補償割合による給付を受けることができます。
- 破綻保険会社の保険契約を他の保険会社等に移転する場合、補償割合までの削減に加え、保険契約を適正・安全に維持するために契約条件の算定基礎となる基礎率（予定利率、予定損害率、予定事業費率）の変更を行う可能性があります。
また、保険契約の継続のための保険集団維持の観点から早期解約控除制度（通常の解約控除とは別に、一定期間特別な解約控除を行うことをいいます）を設ける可能性もあります。
損害保険契約者保護機構について詳しくお知りになりたい場合
損害保険契約者保護機構のホームページ
