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投資信託のしくみ

多くのお客さまから集めた資金をひとつにまとめて、運用のプロ(投資信託委託会社)が国内外の株式や債券等で運用し、その成果をお客さまに分配する仕組みの商品です。
銀行は販売会社として、お客さまへ商品説明や市況情報の提供、販売等を行います。

投資信託のしくみ

投資信託の主な特徴

1. 少額から

複数の有価証券に少額から投資できます。

2. 分散投資

リスクを減らしつつリターンを高めるため、複数の株式や債券などの有価証券に資金を分散して投資します。

3. プロが運用

専門知識を持ったプロが運用します。

4. 多彩なタイプから選択

日本や海外(先進国・新興国)の債券・株式・REIT(不動産投資信託)等に投資する多彩なタイプの商品を取り揃えています。

5. リスクとリターン

リスクやリターンの度合いが異なる様々なタイプの投資信託から、お客さまのニーズに応じて、お選びいただけます。

リスクとリターンの関係図
  • リスクとは、値動きの振れ幅のことをいいます。

投資信託のメリット

1.「比較的少ない金額」からはじめられます
たくさんの投資家から集めた資金をひとつにまとめて運用することによって、多額の資金を必要とする有価証券や金融商品等への投資ができます。
2.資金を分散(分散投資)してリスクを低減することができます
株式や債券は銘柄ごとにそれぞれ値動きがありますが、複数の銘柄に資金を分散して投資しますので、全体的に値動きが平均化され、リスクを抑えた運用を目指すことができます。
3.資金運用の専門家が運用します
資産運用の専門会社である投資信託会社が、複数の株式や債券など多くの金融商品から最適な投資対象を決め、豊富な投資経験・ノウハウをもとに効率的な運用を行います。

投資信託の「リスク」について

「リターン」とは投資で得られる収益のことを指し、「リスク」とはリターンの振れ幅のことを指します。
一般的に大きなリターンが期待できる商品は、その分「リスク」も大きく、値動きの幅も大きくなる可能性があります。これに対して、リスクを抑えようとすると、「リターン」の範囲も小さくなるという関係があります。

価 格価格変動リスク

運用商品は、経済動向などで日々価格が変動(上昇または下落)するため、お受取り金額が投資元本を下回ることがあります。

信 用信用リスク

債券や株式を発行している発行体の信用力の変化によって、債券価格や株式価格が下落し、お受取り金額が投資元本を下回ることがあります。

為 替為替変動リスク

外貨建て商品の場合、円とドル、円とユーロなどの為替相場の影響によって価格が変動するため、お受取り金額が投資元本を下回ることがあります。

金 利金利変動リスク

世界の金利は日々変動しています。金利が上昇(低下)すると、債券価格は低下(上昇)するため、お受取り金額が投資元本を下回ることがあります。

流動性流動性リスク

株式、債券および不動産等の実現損益を確定する際に、市場規模や取引量が少ないために不利益な条件で換金せざるを得ず、その結果、解約価額の下落要因となり、投資元本を下回ることがあります。

カントリーカントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じて、取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。

リート不動産投資信託(リート)価格変動リスク

リートは証券取引所で売買され、価格は、不動産市況に対する見通しや市場における需給等、さまざまな要因で変動します。リートの価格や配当はリート収益や財務内容の変動の影響を受けます。リートに関する法制度が変更となった場合、リートの価格や配当に影響を与えることが想定されます。

物 価物価変動リスク

物価の変動や将来の物価変動に対する市場予想の変動等により、物価連動国債等の投資対象資産の元金額や利払額が変動する可能性があります。

投資信託のご留意事項

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は値動きのある株式や債券等で運用するため、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価格が下落し、元本欠損が生ずることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価格が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託のお取引に際しては、その商品内容、およびリスクの所在を十分ご理解頂いたうえ、お客さま自身のご判断でお取引願います。
  • 投資信託は、申込時に直接ご負担いただく費用(申込手数料で、上限3.3%(消費税等を含む)です。一部ファンドは、申込時に別途、信託財産留保額がかかります。投資する債券に課される税率の変動等により、変動する場合があるため、事前に料率・計算方法を示すことができません。)、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用(信託報酬で、上限2.42%(消費税等を含む)です。)、換金時に直接ご負担いただく費用(信託財産留保額で、上限0.5%です。)、その他の費用(その他の費用は変動するので、上限の手数料は記載できません。)等がかかる場合があります。詳細につきましては、各商品の目論見書をご確認ください。
  • ご契約に際しては、契約締結前交付書面(目論見書)をよくお読みください。「目論見書」は、当行本支店等の窓口にご用意しております。
  • 復興特別所得税の追加課税により、2013年1月1日から2037年12月31日までの25年間、所得税額×2.1%が適用されます。

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山梨中銀ダイレクト
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(ただし、祝日および12月31日~1月3日は除きます。)

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